人材サービス総合研究所℠ | 人材サービス企業の "しくみ創り" の経営パートナー

幅広いソリューション

「人材サービス総合研究所」では、人材サービス企業が直面するさまざま課題に幅広く対応します。人材サービス特有のビジネスモデルを踏まえたうえで、「組織のカタチ」と「人のキモチ」の両面から持続的成長の”しくみ創り”を追求するとともに、皆さまのお客さまへのより高い価値の提供につなげます。

solution2

売れる”しくみ”を創りたい

営業力を強化させ、質の高いサービスを提供することはもちろん大切ですが、一方では周到なマーケティング戦略により、売れる”しくみ”を創ることも非常に重要です。

「マーケティングの理想は販売を不要にすること」という観点から捉えるとこの両者は全く異なるものとも言えますが、最終的に業績を向上させるという点で目的は同じです。営業とマーケティングがきちんと噛み合ってこそ、より高い効果を得ることができるのではないでしょうか。

「人材サービス総合研究所」では、働く人びとと企業の双方を十分に理解したうえでの効果的なマーケティング戦略の構築をサポートします。

ブランド価値を高めたい

「ブランド」と聞くとロゴやコーポレートカラーなど目に見えるもの、あるいは知名度などのことを思い浮かべるかも知れません。しかし本来は、ブランドとは企業やサービスなどへの信頼そのもののことを言います。

ブランドは、経営理念を軸とした全社員の揺らぎのない一貫性のある言動、そこから生まれるサービスの提供やコミュニケーションを通して得られる共感の蓄積によってもたらされます。「~らしさ」の追求により市場での差異化を図り、お客さまのロイヤルティを獲得していかなければなりません。

ブランディングを熟知した「人材サービス総合研究所」では、人材サービス企業の皆さまのアイデンティティを明らかにし、お客さまへの卓越した価値の提供を可能とするブランディングをサポートします。

コストを削減したい

人材サービス産業におけるコストには、主に一時的な商品やサービスの購買に関わるもの、日常業務で恒常的に費やすもの、そして目に映りづらい運用に関するものなどがあります。

特に人材派遣サービスはもともと営業利益率の幅が小さいビジネスモデルですから、効果的なコスト削減が、売上げ以上に業績への貢献をもたらすこともしばしばです。

「人材サービス総合研究所」では、目先のコスト削減だけでなく、サービスの品質や生産性の向上させる効率のよいコスト削減につながるようサポートし利益率の向上を図ります。

効率的に利益率を向上させたい

売上の最大化と経費の最小化こそが利益創出の鍵となります。しかし、どのようなサービスの提供が自社にとってメリットがあるのか、あるいはどのようなクライアント企業との取引が営業効率がよいのか、また費やすべき経費の費用対効果は妥当性があるのかなど詳細な把握はできているでしょうか。

いわゆるドンブリ勘定では適切な経営判断ができず、時として無駄な営業、無駄な経費を発生させてしまいます。

「人材サービス総合研究所」では、適時の状況把握と適切な経営判断につながる管理手法により、効率のよい営業、効率のよい支出の実現をサポートし採算性を高めます。

アウトソーシング事業を軌道に載せたい

業務請負へのニーズは今後も増加傾向にあると言えます。しかし、一方では指揮命令の所在という点で人材派遣とはまったく異なるビジネスモデルであることから、違った観点で難易度の高いサービスと言えます。業務に対するより深い知識と適切な運営、そして高度なマネジメント力が要求されます。

また、運用だけでなく企画や管理などを含め、すべてが円滑に進められなければ、クライアント企業へのサービスが充足されないばかりか、利益の創出が難しくなってしまいます。

「人材サービス総合研究所」では特にBPO に関する豊富な知識や経験を基にクライアント企業のニーズを的確に捉え、サービスの向上を図ると伴に健全な利益確保につながるサポートをします。

ホームページや印刷物の質を高めたい

人材ビジネスにとって人と企業のマッチングや人による業務の遂行こそが働く人びとや企業に提供できる価値です。一方、サービスであるがゆえにカタチがありません。サービスを提供する担当者の皆さまの言動そのものがサービスの質を決します。

また、その言動を支えるホームページや印刷物などの言葉遣いや表現もサービスをコミットするために非常に重要なものになります。

「人材サービス総合研究所」では、これまでに培ったノウハウを基に人材サービスに特有なきめ細やかな表現を踏まえ、ただ単に「伝える」ではなく「伝わる」ようホームページや印刷物などの制作をサポートし皆さまのサービス価値を高めます。

事業のステージを高めたい

企業のライフサイクルは、導入期から、成長期を経て、成熟期へと続きます。企業の中にはその過程において着実に成長を遂げる企業と足踏みをする企業がありますが、その差は「真の経営力」を身につけ、ライフサイクルに応じた適切な戦略で事業に臨んでいるかどうかが大きな要因になっていると言えます。

特に人材サービス産業では創業後10年から30年と比較的歴史の浅い企業が多く、それぞれのステージに合った戦略がとられているかどうかが問われています。

「人材サービス総合研究所」では、人材サービス企業の皆さまのそれぞれのライフサイクルに合った戦略策定をサポートし事業のステージを高めます。

事業基盤の整備をしたい

企業は一定規模に達すると分業化を図ることが求められます。それぞれの組織がそれぞれの専門領域で力を発揮するとともに、有機的に結合しながら全体的な調和につなげることが必要になります。

人材サービスでは募集、登録、マッチング、営業などの機能が分担されることになりますが、部門間のバランスをとらなけばやがて綻びが生じ、お客さまへのサービスの低下につながります。効率向上のための分業化は必然ですが、それに合わせて部門間相互の理解と尊重によりサービスの向上も併せて図っていくことも必要です。

「人材サービス総合研究所」では、よりバランスのとれた組織の構築をサポートし、組織の力による業績向上につなげます。

ビジネスプロセスを改善したい

業務効率やサービスの質の向上を図るためにはビジネスプロセスの改善を弛みなく続けることが非常に重要になります。特に人材サービスでは、業務が人に付きやすく、ノウハウが共有されにくい側面があるため、業務効率やサービスレベルにばらつきが生じがちです。

また、手段としてのツールであるはずのITに業務が縛られ、逆に業務効率やサービスレベルが低下してしまうこともあります。

「人材サービス総合研究所」では、まず、業務の全体像を可視化し、情報の共有化を図ることでビジネスプロセスの改善につなげると伴に、改善後のPDCAサイクルによりさらなる業務効率やサービスレベルの向上を追求することで、経営戦略の効果的な遂行をサポートします。

経営戦略を策定したい

企業は、単年度の業績も去ることながら、常に中長期の視点に立った計画的な戦略にもとづいて経営をすることが求められます。

目先の判断にとらわれると無駄も多く、一貫性を保つこともできません。事業環境や自社の現状を的確に把握し、明確な中長期計画を立て、そのプロセスを追っていくことで安定した事業運営につなげていくことが必要です。

「人材サービス総合研究所」では人材サービス企業の皆さまの特性をよく理解した上で、基本的なフレームワークを用い、特に労働市場や労働法制の動向などを加味しながら、実現可能な中期計画の経営戦略策定をサポートします。

社内改革をしたい

労働法制や行政の動向、社会的な価値観の変化など、人材サービス産業を取り巻く外的な要因に対応することは急務です。一方、そのような変化に適切に対応するためには内面からの変革が必要になります。

社内改革で最も重要なことは関わる人びとの意識改革や行動改革といった目に見えないソフトウェアです。そしてこれらを支える組織改革や制度改革も同時に必要になります。

「人材サービス総合研究所」では問題意識の共有や現状の把握、解決策の策定など納得感のある変革を通して実のある成果につながるよう社内改革をサポートします。

事業の拡大をしたい

かつて人材サービス産業は、人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、求人広告などそれぞれの業態が独立した事業を展開するケースが多く見受けられました。昨今は雇用仲介事業として複数の事業を手掛ける人材サービス企業も増えています。

法制度の改正を視野に入れると今後もさらに変化の中に身を晒されることになるでしょう。そのような中で事業を拡大していくためには、自社の強みや弱みを適切に把握しながら適切な対応をしていくことが求められます。

「人材サービス総合研究所」では、個々の人材サービス企業の皆さまの状況に適合したサポートで事業の拡大につなげます。

コンプライアンスを徹底したい

故意に法律を侵すことは論外ですが、知らず知らずに過ちを起こしてしまうことも避けなければなりません。企業活動を行う上でさまざまな法律を守ることは義務であり、それを守ることこそ健全な経営につながります。

特に人材サービス企業にとって基本的人権を初めとし、労働法制や社会保険制度、個人情報保護などを踏み外すことは致命的です。

「人材サービス総合研究所」では、複雑で変化の激しい労働者派遣法の動向なども逐次、的確に踏まえながら、コンプライアンスを徹底できる”しくみ創り”をサポートします。

新規事業を着実に推進したい

新たなサービスを展開するためには、計り知れないパワーが必要になります。一方では冷静な判断も求められます。特に人材サービス産業では雇用や労働のあり方が大きく変わる中、3Cや4Pなどのフレームワークを活用し目的や目標を明確にすることが必要です。

そして実際に新規事業を推進し確実に成果をあげるためには、精緻な計画のもと、優れたリーダーシップを伴った横断的なプロジェクトマネジメントが求められます。

「人材サービス総合研究所」では、数々のプロジェクトマネジメントのノウハウをもとに新規事業の円滑な推進のために適切なサポートをします。

リスクマネジメントを強化したい

企業にとってその事業が好調であったとしても、予期せぬリスクにつまずいて大きな損失を負うことがあります。時にはそれが致命傷となることさえあります。

一般に企業は、商品、サービス、業務、情報、財務、人事労務、事件事故、自然災害など、あらゆる面でリスクに取り巻かれています。そして人材サービスでは特に人的リスクや法的リスクにも目を配らなければなりません。このようなリスクは発生してから慌てても手遅れです。

「人材サービス総合研究所」では、これらのリスクへの備えを現場任せにするのではなく、経営の要点として能動的、網羅的にアセスメントを行い、それぞれのリスクに適切に対応できる態勢の構築をサポートをします。

M&Aの効果を創出したい

人材サービス産業は、これまで参入障壁が低かったこともあり、過大な事業者が存在していました。市場環境の変化や規制改革に伴い、すでに淘汰の波が押し寄せています。大手企業はより広範かつ垂直に事業拡大を図り、中堅・中小企業はより専門的な業種や職種、地域、属性などに特化していくことが予想されます。

そして一部は撤退、またはM&Aで生き残りをかけることになるでしょう。M&Aはそれまの企業文化の違いから統合後の相乗効果を創出することが非常に難しいと言えます。部門の統廃合、ビジネスプロセスの統合など、取り組まなければならない課題は山積です。

「人材サービス総合研究所」では、経営理念の浸透、方針や戦略の明確化、組織や制度の整理などと伴に、携わる皆さまのモチベーションを高めることで、M&Aによる統合後の早期の立ち上げにつながるようサポートをします。

円滑に事業承継したい

経営者にとっての最大の課題は後継者問題と言われています。特にオーナー経営者には多くのことで依存度が高いため集団指導体制に移行させることが難しく、後継者に事業を引き継ぐまでには時間もかかります。

これを誤るとそれまで手塩にかけて育てた事業も水泡に帰すことになりかねません。人材サービス産業では比較的歴史の浅い企業が多いため、このような対策を必要とするケースも多くあります。

「人材サービス総合研究所」では、組織や制度を見直し、意思決定プロセスを改めるとともに後継者やマネジメント層の育成のためにエンパワーメントを進め、円滑な事業の承継につながるようサポートします。

「人材サービス総合研究所」が提供するソリューションの「特長」はこちらをご参照ください。

 

  • Facebook
  • Hatena
  • twitter
  • Google+
PAGETOP
Copyright © 人材サービス総合研究所℠ All Rights Reserved.
Powered by WordPress & BizVektor Theme by Vektor,Inc. technology.